40代がiDeCoを後回しにした3つのデメリット
新NISAは始めたのに、iDeCoはずっと「あとで調べる」フォルダに入れたままになっていないだろうか。
ぼくも同じだった。
この記事では、40代シングルファーザーのぼくが新NISAを優先してiDeCoを後回しにした3つの理由を、調べた制度の話も交えて正直に書く。
公式サイトのPDFを読んだり、何件もブログを読み比べたりする時間をかけなくても、ここを読めば「自分にとってiDeCoは今やるべきか」の答えが3分で出るようにまとめた。
読み終えると、「自分も今は新NISAだけでいい理由」か「やっぱりiDeCoも検討すべき理由」のどちらかがハッキリするはずだ。
iDeCoと新NISA、結局何が違うのか
細かい話の前に、ざっくり整理しておく。
- 新NISA:いつでも引き出せる。利益にかかる税金がゼロ
- iDeCo:原則60歳まで引き出せない。その代わり、積み立てた分は所得税・住民税が軽くなる
どちらも「投資で増やした分の税金が優遇される」という点は同じ。
違うのは、「自由に使えるお金」か「老後専用のお金」かという一点だ。
ぼくは新NISAを18ヶ月続けたタイミングで、「次はiDeCoも始めるべきか」を調べ始めた。 そこで見えてきたのが、これから書く3つのデメリットだった。
自由に使えるお金か、老後専用のお金か。ここが一番の分かれ道。
デメリット①:60歳まで「絶対に」引き出せない
iDeCoの一番の特徴は、原則60歳になるまで1円も引き出せないことだ。
これは「デメリット」というより「ルール」なのだけど、ぼくにとっては結構重い話だった。
シングルファーザーとして暮らしていると、急な出費は普通にある。
実際、去年の冬に洗濯機が壊れた。 修理代を聞いたら買い替えとほぼ同じ金額で、結局約7万円が一気に飛んだ。
予備費なんてキレイに用意できているタイプではないので、その月は新NISAの積立を1回だけ見送って乗り切った。 ちょっとかっこ悪いけど、これが今のぼくのリアルな資金繰りだ。
こういうとき、新NISAなら「積立を止める」「売って使う」という選択肢が残る。 iDeCoには、その選択肢がそもそも存在しない。
「絶対に動かせないお金」を、息子が18歳になるまでの今、増やすのは正直こわかった。
老後資金としては優秀な仕組みだとわかっていても、「今のぼくの生活」には合わない気がした。 これが1つ目の理由。
デメリット②:手数料は新NISAより確実にかかる
新NISAは口座管理に手数料がかからない金融機関がほとんどだ。
一方でiDeCoは、どこで申し込んでも最低でも月171円の手数料がかかる。
内訳はこうなっている。
| 手数料の内容 | 金額(月額) |
|---|---|
| 国民年金基金連合会への手数料 | 105円 |
| 事務委託先金融機関(信託銀行)への手数料 | 66円 |
| 口座管理手数料(金融機関による) | 0円〜460円 |
合計すると、ネット証券で最安の場合でも月171円・年間2,052円。 さらに、加入時には初回のみ2,829円の手数料もかかる。
正直、「月171円くらいなら誤差では」と思う人もいるはずだ。 ぼくも最初はそう思って、計算するのを後回しにしていた。
でも、ふと年間にしてみたら2,052円。 息子の習い事の月謝1回分くらいの金額が、毎年ただ「維持費」として消えていく。
新NISAの積立額が月1万円のぼくにとって、月171円は積立額の1.7%にあたる。 「絶対に増えるとは限らない投資」に対して、「絶対に毎月かかる手数料」がある、という事実に少し引っかかった。
利益が出ればこの手数料は誤差になる。 でも、元本割れしている時期にも手数料だけは確実に引かれていく。 そのことを忘れた状態で始めるのは、ぼくには向いていないと思った。
デメリット③:2026年12月の制度改正を待ちたかった
ここが、今回いちばん「マニアック」に調べた部分だ。
iDeCoは2026年12月に大きな制度改正が予定されている。
主な変更点はこの2つ。
- 加入できる年齢が65歳未満→70歳未満に拡大
- 拠出できる上限額が拡大(会社員の場合、月62,000円まで)
さらに、2026年1月からは受け取り方のルールも変わっている。
iDeCoを一時金で受け取った後、会社の退職金を受け取る場合の「退職所得控除」の調整期間が、「前年以前4年以内」から「前年以前9年以内」に延長された。
簡単に言うと、iDeCoと退職金を両方もらうときの順番・タイミングを間違えると、税金で損をする可能性があるということだ。
正直、ここまで調べて「えっ、そんなに変わるの」と声に出してしまった。
「60歳まで引き出せない」だけじゃなくて、「受け取り方」まで戦略が必要だったとは。
ぼくのように「制度をちゃんと理解せず、なんとなく始めてしまう」タイプの人間にとって、改正前に始めて改正後のルールに振り回されるより、改正後の制度を見てから、自分に合うかどうかを判断したいと思った。
これが3つ目、そして今のぼくにとって一番大きな理由だった。
それでも、iDeCoが向いている人もいる
ここまでデメリットばかり書いたが、iDeCoが「ダメな制度」というわけではない。
むしろ、次のような人にはiDeCoのメリットの方が大きいと思う。
- 60歳まで使う予定が本当にないお金がある人
- 会社員で、所得税・住民税の負担を今すぐ減らしたい人
- 退職金の受け取り方まで含めて、計画的に考えられる人
特に40代・50代は、「老後の準備」を意識し始める年代でもある。 「60歳まで引き出せない」というルールが、むしろ「使ってしまわない仕組み」として有利に働く人もいるはずだ。
ぼくの場合は、新NISAの積立を安定して続けられるようになってから、改正後のiDeCoをもう一度検討する、という順番に決めた。
新NISAをどのくらいの金額から始めたかについては、「新NISAは月1万円でも意味ある?シングルファーザーが始めた理由」に書いている。
よくある質問
Q. iDeCoの手数料は、どこで申し込んでも同じ? A. 国民年金基金連合会と事務委託先金融機関への手数料(合計171円)は共通だが、口座管理手数料は金融機関によって0円〜数百円と差がある。ネット証券は無料のところが多い。
Q. 2026年12月の改正を待たずに、今から始めてもいい? A. 制度上は今から始めても問題ない。ただし、加入できる年齢や拠出限度額が変わるため、「いつから・いくら拠出するか」は改正後の情報を確認してから決めるのが安心だと、ぼくは考えている。
Q. 新NISAとiDeCo、両方同時にやるのは難しい? A. 制度上は同時に利用できる。ただし、どちらも「お金を出す」仕組みのため、まずは新NISAの積立を無理なく続けられているかを確認してから、iDeCoの上乗せを検討するのが現実的だと思う。
※この記事はぼく個人の体験談・調査に基づく情報です。投資・税制・年金制度の判断は自己責任でお願いします。最新の制度内容や受け取り方については、必要に応じてFP等の専門家にご相談ください。
まとめ:今は新NISA、iDeCoは改正後にもう一度
- iDeCoは原則60歳まで引き出せない。シングルファーザーの今のぼくには、この制約が一番重かった
- 手数料は最低でも月171円。新NISAと違って「確実にかかるコスト」がある
- 2026年12月の制度改正・2026年1月からの受け取りルール変更を見てから判断したい
今日できる1アクションは、自分が検討している金融機関のiDeCo手数料ページを1分だけ開いてみることだ。
それだけで、「月171円」が自分にとって誤差なのか、習い事1回分のコストなのかが見えてくる。 公式PDFを全部読む必要はない。手数料の表だけでいい。
「月171円」が高いか安いかは、人によって感じ方が違う。 でも、知らないまま始めるより、知ってから決めた方がいい。
ぼくはそう考えて、今は新NISAの積立を続けながら、2026年12月の改正情報を待つことにした。
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