FIREの計算方法、住宅ローンで見直した話

「FIRE 計算方法」で調べてこの記事にたどり着いた人へ。

結論から言います。生活費を25倍するだけの単純計算だと、必要資金を多く見積もりすぎることがあります。

理由は、住宅ローンや教育費のように「いつか終わる支出」を、生活費と同じように25倍してしまうからです。

ぼくも最初はこの単純計算をしていました。気づいたのは、住宅ローンの返済予定表を見返していたときです。完済年が来たあとも、同じ生活費をずっと積み立て続ける前提で計算していることに気づいて、「あれ、これおかしいぞ」と手が止まりました。

FIREの計算方法、まず基本のおさらい

FIREの必要資金は「4%ルール」で計算するのが定番です。

年間の生活費を4%の利回りで運用益がまかなえれば、資産を減らさずに生活できる、という考え方です。逆算すると、必要資金は年間生活費の25倍になります。

月の生活費が25万円なら、年間300万円。25倍すると7,500万円です。

ここまではよく見る話だと思います。ぼくも最初はこの計算で「必要資金7,500万円」という数字を出しました。

「生活費×25」だけだと、何がまずいのか

問題は、この「生活費」に何を含めるかです。

ぼくは最初、住宅ローンの返済額や教育費も、まとめて生活費に含めて25倍していました。

でも、よく考えると変な話です。

住宅ローンはいつか完済します。子どもの教育費も、大学を出れば終わります。一生続く支出ではありません。

それなのに「一生この額が必要」という前提で25倍してしまうと、実際よりずいぶん多い金額が出てきます。

終わる支出と、終わらない支出を分けて計算する

気づいてからは、計算をこう分けるようにしました。

• ずっと続く支出（生活費・特別費・固定資産税・車など）→ 25倍する
• 住宅ローン（残っている返済総額）→ 25倍せず、そのまま足す
• 教育費（これから必要な総額）→ 25倍せず、そのまま足す

住宅ローンも教育費も「今すぐFIREするなら、いずれ払い切る必要がある額」なので、計算には入れます。ただし4%ルールの25倍は「一生続く支出」に対する考え方なので、期限のある支出には25倍という掛け算そのものが合いません。

具体例で計算してみる

数字で見たほうが分かりやすいので、仮の例で計算します（ぼく自身の実額はここでは伏せますが、ローンと教育費を混ぜていた分だけ数字が動いた感覚は、この仮の例とほぼ同じでした）。

前提はこうします。純粋な生活費(住宅ローン・教育費を除く)は月20万円。住宅ローンはあと10年・月3万円の返済が残っている。教育費もあと10年・月2万円くらいかかる見込み。

まず、ぼくが最初にやっていた「混ぜて25倍する」計算です。

• 生活費20万円 ＋ ローン返済3万円 ＋ 教育費2万円 ＝ 月25万円(すべて生活費扱い)
• 年間300万円 × 25倍 = 7,500万円

一見きれいな数字ですが、ローンと教育費の月5万円分も「一生続く支出」として25倍してしまっています。実際は10年で終わるのに、です。

次に、分けて計算した場合です。

• 生活費(純粋な分だけ)：年間240万円(月20万円) → 25倍で6,000万円
• 住宅ローン：残り10年・月3万円 → これから払う総額は 3万円×12ヶ月×10年 = 360万円(そのまま足す)
• 教育費：残り10年・月2万円 → これから必要な総額は 2万円×12ヶ月×10年 = 240万円(そのまま足す)

合計：6,000万円 + 360万円 + 240万円 = 6,600万円

混ぜて計算した7,500万円と、分けて計算した6,600万円。差は900万円です。

残り10年しかない支出を、25年(4%ルールの前提)続くものとして計算していた分、まるまる過大に見積もっていたことになります。しかもこの360万円・240万円は10年経てば払い終わる額なので、10年後にはローン・教育費の分がまるごと必要額から外れ、生活費の25倍(この例なら6,000万円)まで下がります。

年金・複利・バリスタFIREを考えると、もっと減らせる可能性がある

住宅ローンと教育費を分けてから、他にも「本当にこの金額が要るのか」と思う点が出てきました。

年金は、丸ごと差し引けるわけではない

「年金があるんだから、その分は引いていいのでは」と最初は思いました。

ただ調べてみると、単純に「生活費 − 年金」を25倍すればいいわけではなさそうです。年金が受け取れるのは基本65歳からで、それより前の期間は年金がまったくない状態で生活費を全額まかなう必要があります。

なので、正確には期間を分けて考える必要があります。

• 年金開始前の期間：生活費を全額、自分の資産から出す前提で計算する
• 年金開始後の期間：生活費から年金額を引いた分だけ、資産から出す前提で計算する

ここは家族構成や年金の見込み額によって大きく変わる部分です。ぼくも「ねんきん定期便」で自分の見込み額を確認してから、65歳を境に期間を分けて計算し直しました。正確な数字が自分で分からない場合は、FPに相談するのが確実だと思います。

複利は「目標額」ではなく「積み立てるペース」に効いてくる

「投資してるお金は複利で増えていくから、そんなに用意しなくていいのでは」というのも、考えてみると少し整理が必要でした。

複利が効くのは「目標額をいくらにするか」ではなく、「その目標額に、月いくらの積み立てで到達できるか」という部分です。

目標額(たとえば先ほどの例の6,600万円)そのものは、複利で変わるわけではありません。ただ、月々いくら積み立てれば目標額に届くかを計算するときは、運用による成長分を差し引いた額を積み立てれば足りる、という話になります。目標額の計算と、積立額の計算は、別の計算だと考えると整理しやすかったです。

バリスタFIRE：働きながらなら、もっと少なくていい

完全に働かなくなる前提(フルFIRE)ではなく、生活費の一部を働いて稼ぐ前提(バリスタFIREと呼ばれる考え方)なら、必要な資産はもっと少なくなります。

たとえば生活費の30%を労働収入でまかなえるなら、資産から出す必要があるのは残り70%分だけです。単純計算した金額がそのまま必要なわけではなく、退職後の働き方によって必要額そのものが変わってきます。

「いつまで、どれくらい働くか」は人によって前提が違いすぎるので、ここも一律の答えは出せません。ただ「フルFIREの数字だけがゴールではない」という視点は、持っておいて損はないと思います。

4%ルールそのものにも、他にも見落としがある

調べてみると、4%ルールには他にも指摘されている点がありました。

• 運用益にかかる税金(約20%)が考慮されていない
• 米国市場の過去データがもとになっており、日本の市場環境とは前提が違う

年金・複利・バリスタFIRE・税金・市場前提。挙げていくとキリがありません。

ぼくが「ローンと教育費」「年金の期間分け」を先に直したのは、この2つが数百万〜1千万円単位で数字を動かす感覚があったからです。一方、税金や米国市場の前提は、ぼくの生活費レベルだと誤差はもっと小さいはずだと考え、後回しにしました。金額へのインパクトが大きい見落としから直す、という優先順位です。

あらためて書いておくと、ここまでの内容はぼく個人の体験と調査に基づくものです。投資・保険の判断は自己責任でお願いします。必要に応じてFP等の専門家にご相談ください。

まとめ：終わる支出と終わらない支出を分けるだけでいい

• FIREの必要資金は「生活費×25(4%ルール)」が基本
• ただし住宅ローン・教育費のようにいつか終わる支出は、25倍せずそのまま足す
• 分けて計算すると、ローン・教育費が終わったあとに必要な額が下がっていくことが見える
• 年金は65歳前後で期間を分けて考える、複利は目標額でなく積立額の計算に効く、バリスタFIREなら必要額そのものが下がる、という3つも見落としやすい

今日からできることは1つです。

自分の「生活費」の中に、住宅ローンや教育費が混ざっていないか、一度分けて計算し直してみてください。

この記事の式(生活費→25倍、ローン残り→そのまま足す、教育費残り→そのまま足す)に、自分の数字を当てはめるだけで大丈夫です。

それでも年金の見込み額や教育費の総額が分からず計算が止まってしまう場合だけ、FP相談で確認してもらうのがおすすめです。ぼくが実際に相談したときの記録はこちらに書いています。

→ FP無料相談はなぜ無料？怪しいと思ってた人の実録レビュー