iDeCoの節税額はいくら？年収別の早見表

iDeCoは節税になると聞くけれど、自分の年収でいくら掛けたらいくら税金が減るのかは、公式サイトを見てもピンときませんでした。

「所得控除」「掛金全額」と書いてあっても、結局のところ手取りがいくら増えるのかが分からないと、始める判断ができません。

この記事では、iDeCoの節税の仕組みと、年収別・掛金別にいくら所得税・住民税が減るかを計算した早見表をまとめます。

先に断っておくと、ぼく自身は40歳ごろからiDeCoを続けています。

掛金の具体額はここでは伏せますが、この記事は自分の節税額がどのくらいの規模なのか、制度を調べて計算し直した記録です。

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iDeCoの節税は「掛金 × 税率」で決まる

iDeCoの掛金は、全額が所得控除になります。

つまり、その年の「税金がかかる所得（課税所得）」がまるごと掛金の分だけ小さくなるということです。

節税額の計算式はシンプルです。

年間の節税額 ＝ 年間の掛金 ×（所得税率 ＋ 住民税率10%）

住民税はほぼ全国一律10%ですが、所得税率は課税所得によって5%〜45%まで段階的に上がります。

つまり、同じ掛金でも、所得税率が高い人ほど節税額は大きくなります。

ここが「年収によって得の大きさが変わる」理由です。

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年収別・掛金別の早見表（会社員のケース）

会社員・独身（扶養控除なし）・社会保険料を年収の15%と概算して計算した、年間の節税額の目安です。

掛金の列は、後で説明する上限額に合わせています。月1.2万円＝公務員の上限、月2.0万円＝企業年金ありの会社員の上限、月2.3万円＝企業年金なしの会社員の上限です。

見方を変えると、掛けた金額に対して何%が節税として戻ってくるかでも比較できます。

月2.3万円（年27.6万円）を掛けた場合、年収300万円台なら還元率15%、年収500万円台なら20%、年収700万円台なら30%です。

税率5%の人にとっての「15%戻る」と、税率20%の人にとっての「30%戻る」では、同じ掛金でも得の大きさがまったく違います。

ちなみに、ぼく自身の給与（額面で月28万円前後）で当てはめると、年収はこの表でいう「300万〜400万円・税率5%」の区分に入ります。

この区分だと、上限の月2.3万円を掛けても節税額は年間41,400円止まりです。掛金は伏せますが、ぼくが実際に続けている金額もこの区分の節税額と大きくは変わらない規模だと思っています。

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この表の前提条件（ここ大事）

早見表はあくまで目安です。実際の税額は、以下の条件によって変わります。

• 独身・扶養控除なしで計算しています。 配偶者控除や扶養控除がある人は、課税所得がさらに下がるため、この表より所得税率が一段低い区分になる場合があります
• 社会保険料は年収の15%で概算しています。 実際の料率は加入している健康保険組合や年齢、家族構成によって前後します
• 復興特別所得税（所得税額の2.1%）は含めていません。 実際の節税額は表の数字よりわずかに大きくなります
• 住民税は10%（所得割）で計算しています。 自治体独自の均等割の増減はここでは考慮していません

正確な金額を知りたい場合は、源泉徴収票の「課税所得」欄をもとに、税務署やFP等の専門家に確認するのが確実です。

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掛金の上限は、年収ではなく「勤務先の年金制度」で決まる

ここが誤解しやすいポイントです。

iDeCoの掛金の上限は、年収の額では決まりません。会社に企業年金があるかどうかで決まります。

年収がいくら高くても、企業年金がある会社に勤めていれば掛金の上限は低いままです。

自分の上限がどれかは、勤務先の年金制度（企業型DC・確定給付企業年金の有無）を確認しないと分かりません。

上限額や2026年12月の制度改正の詳細は、iDeCoはやめとけ？5年続けた本音に書いています。

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よくある質問

Q. 節税額は、掛金を出した年にすぐ戻ってくる？

A. 会社員は年末調整で、自営業は確定申告で還付・調整されます。掛金を払った当月にすぐ手取りが増えるわけではありません。

Q. 課税所得はどこで確認できる？

A. 会社員なら源泉徴収票、自営業なら確定申告書の控えに記載があります。給与明細だけでは分からないので、年末に届く源泉徴収票を確認してください。

Q. 節税額が大きいなら、掛金は上限まで出した方がいい？

A. 節税額だけを見ればその通りですが、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。生活防衛費が確保できているかを先に確認する必要があります。この判断軸はiDeCoはやめとけ？5年続けた本音にまとめています。

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ここに書いた早見表は、ぼくが制度を調べて計算した目安です。実際の節税額は家族構成や社会保険料の条件で変わるので、最終的な判断は税務署やFP等の専門家に確認してから決めてください。

まとめ

• iDeCoの節税額は「年間の掛金 ×（所得税率＋住民税10%）」で決まる
• 同じ掛金でも、所得税率が高い年収帯ほど節税額は大きくなる
• 掛金の上限は年収ではなく、勤務先に企業年金があるかどうかで決まる
• 表はあくまで目安。正確な金額は源泉徴収票の課税所得をもとに確認する

今日できる1アクションは、源泉徴収票を1枚出して「課税所得」欄の数字を確認することです。

その数字さえ分かれば、この記事の早見表で自分がどの区分に当てはまるかが分かります。

iDeCoと合わせて積立額そのもので迷っている人はNISAの積立額はいくら？年齢別の早見表も参考にしてください。