NISAの積立額はいくら?年齢別の早見表

NISAの積立額はいくら?年齢別の早見表のサムネイル

「老後資金2000万円」という数字だけが頭に残っていて、じゃあ新NISAで月いくら積み立てればいいのか、具体的には分かっていませんでした。

年齢によって残された時間が違うので、当然、必要な月額も変わります。

この記事では、2000万円を目標にした場合、年齢別に月いくら積み立てればいいかを複利計算した早見表と、すでにまとまった資産がある人向けの「コーストFIRE」の考え方をまとめます。


そもそも「老後2000万円」はどこから来た数字か

2019年に金融庁の報告書が出したのがきっかけです。

65歳の夫婦が年金だけで暮らすと、毎月の家計が平均で約5.5万円の赤字になり、それが95歳までの30年間続くと、約2,000万円が不足するという試算でした。

これはあくまで「ある世帯モデル」の平均値です。持ち家か賃貸か、年金の受給額、生活水準によって、必要な額は人によって全然違います。

とはいえ、目安がないと積立額も決められないので、この記事ではひとまず2,000万円を目標額として計算します。

自分の本当の必要額を知りたい場合は、FIREの計算方法、住宅ローンで見直した話で書いた「生活費×25」の考え方も参考にしてください。


早見表①:今からゼロで積み立てるなら、月いくら必要か

65歳までに2,000万円を用意する前提で、開始年齢ごとに必要な毎月の積立額を計算しました。

年率7%で複利運用できた場合の目安です(オルカン・S&P500など全世界株・米国株インデックスの過去平均リターンを参考にした仮定です)。

開始年齢65歳までの年数必要な月額積立
30歳35年11,686円
35歳30年17,102円
40歳25年25,541円
45歳20年39,406円
50歳15年64,287円
55歳10年116,924円
60歳5年280,915円

40歳と50歳を比べると、必要な月額は2倍以上に跳ね上がります。

同じ2,000万円という目標でも、始める年齢によって毎月の負担がまったく違うのが分かります。

年齢別・新NISA積立額の早見表グラフ。開始年齢が遅いほど必要な月額が急激に増える

積立額の差に驚くひろと

同じゴールなのに、10年遅れるだけで月々の重さが全然違いました。

ちなみに、ぼくは今45歳です。この表でいう「45歳・月39,406円」の行を見たとき、正直、今の積立額はまだそこに届いていません。

それでも一気に月5万円まで増やす気にはなれません。息子が中学に上がると教育費が今より増える見込みなので、今のうちに積立を目一杯まで上げると、その分の余裕がなくなると判断したからです。表を見て焦るより、まず自分の行がどこにあるかを知ることの方が意味があると感じました。


早見表②:すでに貯まっている人向け「コーストFIRE」

積立をこれから始めるのではなく、「今いくら貯まっていれば、あとは追加投資なしで複利だけで65歳に2,000万円へ届くか」という見方もできます。

これがコーストFIRE(Coast FIRE)と呼ばれる考え方です。

必要な元本まで貯め終えたら、そこから先は新たに投資せず、生活費だけ稼ぎながら「あとは複利に任せて坂を下る(コースト)」という意味です。FIREの中でも、完全リタイアより手前の段階を指す言葉です。

年率7%で運用できた場合、年齢別に必要な元本は次のとおりです。

現在の年齢65歳までの年数必要な元本
30歳35年1,873,259円
35歳30年2,627,342円
40歳25年3,684,984円
45歳20年5,168,380円
50歳15年7,248,920円
55歳10年10,166,986円
60歳5年14,259,724円

例えば40歳の時点で約368万円が新NISA口座にあれば、そこから一切追加投資しなくても、年率7%の複利だけで65歳には約2,000万円に届く計算です。

もちろん実際には、これに加えて積立も続ける人がほとんどだと思います。この表は「最低ライン」というより、「ここまで来ていれば一区切り」という目安として見てください。

正直に言うと、ぼくの45歳の行(517万円)にはまだ全然届いていません。積立を始めてからの期間を考えれば当然ですが、コーストFIREはまだ先の話だと数字ではっきり分かりました。


この表の前提条件(ここ大事)

  • 年率7%の複利運用を前提にしています。 全世界株・米国株インデックスの過去平均を参考にした仮定で、毎年7%で増える保証はありません
  • 65歳リタイア・2,000万円という目標額で計算しています。 自分の必要額は生活水準や年金額によって変わります
  • 新NISAの非課税枠内での運用を前提にしています。 課税口座の場合、運用益に約20%の税金がかかるため、同じ月額でも到達額は目減りします
  • 税引前の名目リターンで計算しています。 物価上昇(インフレ)を考慮すると、実質的な価値はこの数字より小さくなります

早見表はあくまで目安です。正確なシミュレーションをしたい場合は、金融機関のシミュレーターやFP等の専門家に相談することをおすすめします。


2,000万円の先、自分の必要額はどう考えるか

では、自分の本当の必要額をどう出せばいいのか。

住宅ローンが残っているか、教育費がこれからかかるか、年金の見込み額はいくらかによって、答えは変わります。

ぼく自身は、住宅ローンと教育費を分けて計算し直したところ、単純な「生活費×25」より現実的な金額が見えました。詳しくはFIREの計算方法、住宅ローンで見直した話に書いています。

自分の資産状況を正直に見るところから始めたいなら、シングルファーザーのFIRE達成率、今4.7%を公開も参考にしてください。


よくある質問

Q. 年率7%は現実的な数字?

A. 過去の米国株や全世界株の平均的なリターンをもとにした、よく使われる仮定の一つです。年によっては届かないこともあれば、上回ることもあります。将来の運用成果を保証するものではありません。

Q. 積立の途中で相場が下がったらどうなる?

A. 表の数字は「毎年一定の7%で増える」という単純化した計算です。実際は上下しながら増減するので、下落した年は目標到達が計算より遅れることもあります。ぼく自身も2025年の下落局面で評価額が2割減ったことがありますが、積立を止めずに淡々と続けました。下がった月に手を止めるかどうかで、その後の到達時期が変わってくると思います。

Q. 2,000万円貯まったら、そこで積立をやめていい?

A. コーストFIREの考え方としては可能です。ただし年金の受給額や生活費の見通しが変わる可能性もあるので、やめる前に自分の必要額を見直すことをおすすめします。


ここに書いた早見表は、ぼくが複利計算をもとにまとめた目安です。実際の必要額や運用成果は人によって変わるので、最終的な判断はFP等の専門家に相談してから決めてください。

まとめ

  • 「老後2000万円」は金融庁の試算がもとになった、あくまで目安の数字
  • 65歳までに2,000万円を目標にする場合、開始年齢が遅いほど必要な月額は急激に増える
  • すでにまとまった資産がある人は「コーストFIRE」として、必要な元本に達しているかを見る考え方もできる
  • 表は年率7%・非課税運用が前提。実際の必要額は生活水準や年金額で変わる

今日できる1アクションは、この記事の表で自分の年齢の行を確認し、今の積立額と比べてみることです。

目安として、必要額の2倍以内に収まっているなら積立額を見直す方を、2倍以上開いているなら目標額そのものを疑う方を検討してみてください。

ぼくの場合は前者だったので、積立額を少しずつ増やす方針にしました。

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ひろと

ひろと

40代のシングルファーザー。5歳で母を亡くし、父子家庭で育ちました。今は息子と2人です。
「息子には、選択肢の多い人生を。」その思いから、貯める → 増やす「お金の順番」を実践しています。

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